エスカレーターの脱落防止に係る告示が改正され、個別の実験によらずトラス等強度検証法によってトラス等に安全上支障となる変形が生じないことを確かめられることとする等、基準の合理化が図られました。また、非常用エレベーターに関しては、平成12年建設省告示第1413号が改正され、機械室を有しないエレベーターが一定の条件の下で適用することができるようになったほか、ホームエレベーターについて昇降行程、かごの床面積の規定が見直されました。

　更に、昇降機等において発生した事故の原因究明のために国自らが必要な調査を迅速、確実に実施できるよう、報告聴取、立入検査等の権限が創設されました。このほか、昇降機等検査員が定期検査を行う資格者として法律に位置づけられる等、定期報告制度についても改正されています。

　2016年版では、これらの法改正等に対応し、解説の内容を見直しました。建築基準法における昇降機の技術基準に関する唯一の解説書として、是非ご活用ください。