先の「建築設備設計・施工上の運用指針 2019 年版」発行以来、脱炭素社会の実現に資するための建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律等の一部を改正する法律が公布され、建築物省エネ法関係や建築確認審査の対象となる建築物の規模の見直しなどの建築基準法令の改正等が実施されました。
　今回の改訂に当たっては、これらの法改正内容に沿った改訂となるよう留意し、本書の記載内容への質問等に対する日本建築行政会議設備部会での検討結果を踏まえ、更新を行いました。
　全国の設計者、施工者、特定行政庁・指定確認検査機関の方々を始め、建築設備の定期検査業務に携わる建築設備検査員の皆様等、広く本解説書をご活用下さいますよう、ご案内いたします。